はじめに
ここ数年、SDGsが世の中の大きなトピックになっています。2015年の国連サミットで採択されて以降、海外で広く普及していましたが、2020年に菅総理が2050年までに温暖化ガス排出量ゼロを目指すことを宣言。地球温暖化対策をはじめとしたSDGsへの機運が、国内でも急速に高まっています。
企業がSDGsに取り組む主なメリットとしては、事業機会の増加や融資面での優遇などが挙げられます。環境や人権など社会課題を共通言語として、新たな企業や官学と連携したり、金融機関・投資家との関係を構築するというものです。他にもさまざまなメリットがあるSDGsですが、「人材採用」にも効果を発揮するということはあまり知られていません。そこで本原稿では、SDGsについて簡単に説明したあと、SDGsが人材採用にどう役立つのかを紹介します。
企業ブランディングに好影響をもたらすSDGs
企業イメージの向上
SDGsに取り組む企業は、世の中からの好感度が高まります。自社の利益だけでなく、社会への貢献をきちんと考えている企業と認知されるからです。また、SDGsに掲げられている目標は、どれも地球規模の大きな課題ばかりです。その目標にトライする企業であるとアピールすると、求職者に「入社後もいろいろなことに挑戦しやすい企業」という印象を持ってもらいやすくなります。
働きがいが大きくなる
SDGsに取り組むことで、従業員のモチベーションも高まります。自分たちの仕事が社会課題の解決につながれば、働きがいや仕事のやりがいが大きくなるからです。また、SDGsの取り組みは一人の判断や考えでできることではなく、多くの場合は協働で行われます。SDGsを達成するために何ができるのか社内で話し合う機会が増え、従業員間のコミュニケーションも増えるでしょう。
ミレニアル世代もSDGsに注視
2000年代に成人を迎えるミレニアル世代は、「モノ」より「コト」を重視する価値観を持っています。例えば若者が音楽を聴く際にサブスクリプションが利用するのも、CDという「モノ」を所有することに対する価値が薄れてきているからといえます。そしてミレニアル世代は、仕事でも「コト」を重視する傾向があります。つまり、給与や福利厚生といった労働条件だけでなく、自分がその企業で何を行い、社会にどう役立つことができるのかを重視するようになっているのです。
採用活動でSDGsはこうPRする！
根拠に基づいたデータを使用しよう
採用活動において、自社のSDGs活動をPRする際は、根拠に基づいたデータを使用するようにしましょう。例えば、CO2排出量の削減に取り組んでいる場合は、削減量の具体的な数値を提示するようにします。というのも、「私たちは環境問題の解決に取り組んでいます」と、抽象的な表現では、不信感を持たれる恐れがあるからです。
環境問題に取り組んでいるように見せかけたり、上辺だけの活動を取り繕う企業活動のことを、「グリーンウォッシング」といいます。例えば、2009年に欧州のマクドナルドがロゴカラーを黄・赤から黄・緑へと変更した際は、グリーンウォッシングだとして批判されました。このように、根拠のない活動アピールは、かえって反感を招く可能性があるのです。現代の若者には、大学でSDGsを学んだという人が増えてきています。そのぶん、グリーンウォッシングを見抜く力を持っているといえます。
そもそもSDGsは、従来のCSRとして取り組んできたような慈善活動ではなく、あくまでも企業活動の一環に位置します。だからこそ、SDGsの取り組みをPRするときは、単なる活動案内ではなく、根拠に基づいたデータを使用すべきなのです。そうすれば、SDGsに対する自社の本気度も、就職希望者に伝えられるでしょう。
情報は視覚化して提示する
これはSDGsのPRに限った話ではありませんが、伝えたい情報はなるべく視覚化するようにしましょう。今後の採用活動でステークホルダーの中心となるミレニアル世代は、SNSで動画や画像に慣れ親しんで育っています。どのようなSDGs活動を行っているのか、そして、どのような成果を出しているのかといった情報は、ビジュアル的に提示すると理解してもらいやすくなります。
おわりに
企業の社会貢献への注目が増している現在。SDGsを戦略的に取り入れる企業は明らかに増大しています。それは業種業態、企業規模に関わりません。人材の採用活動にも今後は大きく影響してくることでしょう。